生命保険の必要死亡保障額の出し方
<生命保険の応用知識>

生命保険の必要死亡保障額の出し方

生命保険に入る時のポイント2でみてきましたように、もし死亡した場合いくら必要なのか、もし入院した場合いくら必要なのかの必要な保障額をしり、それを補う保険に加入すればよいということになります。ここでは死亡保障をみていきましょう。

死亡保障の必要保障額というのは、例えば万が一夫が亡くなって、妻や子どもが暮らしていくのに困らないための必要な金額のことです。
この必要保障額も人によりさまざまです。年収、支出、貯蓄、年齢、家族構成、持ち家か賃貸などにより左右されます。必要保障額は一般に下記のように計算されます。必要保障額 = 遺族の必要額−遺族の収入−現在の預貯金等

遺族の必要額
(妻の生活費、子供の生活費、住居費、教育費、葬儀費など)
生活費 子どもが独立するまでの生活費
現在の生活費の7割ほど(1年)×(22歳ー末子の年齢)
子どもが独立した後の生活費
現在の生活費の5割ほど(1年)×(85歳ー妻の年齢)
住居費 返済額×返済年数(家賃の場合は85歳ー妻の年齢)
住宅ローンの場合、団体信用保険がついていれば、ローンの支払いはなくなります。
子どもの教育費 必要金額×子どもの人数
子どもの結婚費用 援助の金額×子どもの人数
葬儀費用 お葬式代など
その他の費用 車のローンや耐久消費財の買い替え、家のリフォームなど


遺族の収入(遺族年金、妻の労働収入など)

遺族年金 サラリーマンだと遺族厚生年金が受け取れます。子供がいれば l8才まで遺族基礎年金も受け取れます。自営業の方はサラリーマンよりかなり薄いです。
妻の老齢年金 年金額×受け取り年数
老齢基礎年金は通常は年79万4500円(平成17年度)です.
(働いていれば老齢厚生年金ももらえます。)
死亡退職金 会社からの死亡退職金・弔慰金
妻の労働収入 収入×働くことのできる予想年数

収入・預貯金など
収入・預貯金の合計 預貯金、有価証券、居住用以外でいざという時に売却できる不動産など

遺族の必要額−遺族の収入をだして、ここから預貯金を差し引いた額が、必要死亡保障額つまり生命保険で準備する額になります。
これを自分にあてはめて金額を出すわけですが、計算式はわかっていても実際に自分で計算してだすのはかなり手間がかかってしまいます。私も途中で挫折してしまいました。

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また、ファイナンシャルプランナーに相談するという手もあります。初めてだとちょっと不安になったりしますが、しつこい勧誘もなく中立的な立場のファイナンシャルプランナーが相談に乗ってくれるので安心です。もちろん無料です。

くわしくは生命保険に無駄なく加入する方法もみてください。

次は生命保険の必要医療保障額の出し方についてみていきましょう。


生命保険の必要医療保障額の出し方

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